持病があっても住宅ローンを組む方法——引受緩和型団信(ワイド団信)完全ガイド

持病・既往歴があると通常の団信審査が通らないことがあります。引受緩和型(ワイド団信)の仕組み・金利・対象疾患・フラット35との比較を解説します。

持病があると団信は通らないのか

団信は保険商品のため、加入時に健康告知が必要です。過去5年以内に所定の病気にかかっていたり、手術・入院歴がある場合は、通常の団信審査が通らないケースがあります。主な告知項目:高血圧・糖尿病・心臓疾患・がん・うつ病・精神疾患など。

ただし、団信に通らなくても住宅ローンを組む方法はあります。

引受緩和型団信(ワイド団信)とは

通常の団信より告知基準を緩和した保険商品で、持病や既往歴がある人でも加入できるケースが多い団信です。民間銀行の多くが提供しており、通常団信より金利上乗せが大きいのが特徴です。

  • 告知緩和の範囲:高血圧・糖尿病(軽度)・喘息・うつ病(症状安定中)などが対象になるケースも
  • 金利上乗せ:年+0.2〜0.4%程度(銀行・商品によって異なる)
  • 注意点:過去2年以内に入院した疾患は対象外になることも多い

フラット35(団信任意)という選択肢

住宅金融支援機構が提供するフラット35は、団信への加入が任意です(加入しないと金利が-0.2%引き下げ)。団信なしで借りて、民間の生命保険や就業不能保険で代替するという方法もあります。

  • メリット:健康告知なし、持病があってもローン契約可能
  • デメリット:万が一のときにローン残高が残る(遺族への負担)
  • 向いている人:どの団信にも加入できない健康状態の人、既に手厚い生命保険に入っている人

持病がある人が住宅ローンを組む手順

  1. まず通常の団信に申し込み、審査結果を確認する
  2. 審査が通らない場合、引受緩和型(ワイド団信)を提供する銀行を探す
  3. それでも難しければフラット35+民間保険の組み合わせを検討する
  4. FPや住宅ローンアドバイザーに相談して複数の金融機関を比較する

自分の健康状態でどの団信が適切かは、専門家との相談が近道です。FPカフェの無料相談では、健康状態に応じた住宅ローン・団信の選び方をアドバイスしてもらえます。

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