持病があっても住宅ローンを組む方法——引受緩和型団信(ワイド団信)完全ガイド
持病・既往歴があると通常の団信審査が通らないことがあります。引受緩和型(ワイド団信)の仕組み・金利・対象疾患・フラット35との比較を解説します。
持病があると団信は通らないのか
団信は保険商品のため、加入時に健康告知が必要です。過去5年以内に所定の病気にかかっていたり、手術・入院歴がある場合は、通常の団信審査が通らないケースがあります。主な告知項目:高血圧・糖尿病・心臓疾患・がん・うつ病・精神疾患など。
ただし、団信に通らなくても住宅ローンを組む方法はあります。
引受緩和型団信(ワイド団信)とは
通常の団信より告知基準を緩和した保険商品で、持病や既往歴がある人でも加入できるケースが多い団信です。民間銀行の多くが提供しており、通常団信より金利上乗せが大きいのが特徴です。
- 告知緩和の範囲:高血圧・糖尿病(軽度)・喘息・うつ病(症状安定中)などが対象になるケースも
- 金利上乗せ:年+0.2〜0.4%程度(銀行・商品によって異なる)
- 注意点:過去2年以内に入院した疾患は対象外になることも多い
フラット35(団信任意)という選択肢
住宅金融支援機構が提供するフラット35は、団信への加入が任意です(加入しないと金利が-0.2%引き下げ)。団信なしで借りて、民間の生命保険や就業不能保険で代替するという方法もあります。
- メリット:健康告知なし、持病があってもローン契約可能
- デメリット:万が一のときにローン残高が残る(遺族への負担)
- 向いている人:どの団信にも加入できない健康状態の人、既に手厚い生命保険に入っている人
持病がある人が住宅ローンを組む手順
- まず通常の団信に申し込み、審査結果を確認する
- 審査が通らない場合、引受緩和型(ワイド団信)を提供する銀行を探す
- それでも難しければフラット35+民間保険の組み合わせを検討する
- FPや住宅ローンアドバイザーに相談して複数の金融機関を比較する
自分の健康状態でどの団信が適切かは、専門家との相談が近道です。FPカフェの無料相談では、健康状態に応じた住宅ローン・団信の選び方をアドバイスしてもらえます。
まずは無料で診断してみましょう。
FPカフェで団信・住宅ローンを無料相談する (資産形成・保険の無料相談)